働く環境・教育研修Working environment / Education and training

働く
環境

社員の声に耳を傾け、働きやすい環境を常にアップデート

イートラストでは、社員の働きやすさを重視して環境や制度の更新に努めています。
その成果もあり、入社3年時点の定着率は92.4%と高い水準を維持しています。

業界トップクラスの育児休業取得率
取得率は年々増加しています

男性62.5% 女性100%

※2024年時点
※建設業の2023年度の育児休業取得率平均29.7%

資格取得のためのサポートは万全
頑張る人を応援します

各種資格取得に向けた奨励制度が充実。受験費用の会社負担、取得後の報奨金や毎月の資格手当の支給などを行っているほか、資格取得済みの方を対象に、さらなる技術向上のための社内講習も実施しています。

いざというときに助かる
年間10日間の特別休暇を付与

病気やケガでやむを得ず休暇が必要になった場合、有給休暇とは別に特別休暇(年間最大10日間取得可)を取得できます。ご自身の体調不良の時はもちろん、ご家族のケアが必要な時にも適用可能です。

社員の奨学金を代理返済する
奨学金返還支援制度

奨学金利用歴のある社員を対象に、当社が毎月1万円分を負担する制度です。支援期間の上限はなく、返済完了まで支給が続きます。

教育
研修

入社後の教育体制を段階的に整え、個人の成長をサポート

当社の新人教育期間は約6ヵ月間。この期間にじっくりと自身の適性や仕事のやりがい、各部内の働く環境や雰囲気を確かめ、この先の仕事について先輩社員と一緒に考えることができる仕組みになっています。配属後も2年目・3年目と研修を行い、キャリアアップに向けたサポートを続けていきます。

入社式
2週間
導入研修
社会人として、イートラストの社員としての基本を学ぶ
社外
社会人としての基本
  • あいさつの仕方、基本的な敬語の使い方
  • ビジネスマナー(名刺交換、電話応対など)
  • 報告・連絡・相談の大切さ
社内
イートラストの社員としての基本
  • 会社概況、組織について
  • 社内規定
  • 安全・品質管理
  • 情報セキュリティ
  • PC基本操作
  • 財務教育
  • 事業知識(電気・通信・インターネットなど)
ココが良かった!
業務に対する姿勢を丁寧に学べました

社会人経験がないところに初歩的なルールを丁寧に学ぶことができました。特に、現場ごとのルールやどんな危険があるのかなどを知ることができ、安全に対する考え方の土台がつくれたと思います。

情報通信設備本部 施工部 風間 蒼斗さん(2023年入社)
6ヵ月間
部門研修
理系・文系関わらず、ほぼ全ての部署の業務を経験
全部門研修/出張研修
  • 入社時の希望職種に限らず、研修生全員が技術・営業・事務など、ほぼ全ての部署を回って業務を経験。
  • ブラザー・シスター制度を導入。良き相談役として部署と研修生を円滑に結ぶ取り組みです。
  • 人事・研修生で定期的に面談を実施。不安や悩みの相談、各部署からのフィードバックを行います。
  • 長岡、東京、埼玉などそれぞれの拠点・部門で一定期間ずつ業務を体験し、各拠点の強み・特徴を
    知ってもらいます。
  • 研修の締めくくりは自己紹介プレゼン。各部門で学んだことはもちろん、自分自身についても発表してもらうので、
    スムーズに本配属へと移行できます。
ココが良かった!
人間関係の構築にも役立ちます!

配属前に各部門の業務を知り、自分の希望と向き合えるので、ミスマッチが起こりにくいと思います。また、この期間に他部署のことを学び、研修を通じて関係を構築できたのも大きな収穫でした。

ソリューション開発事業本部 営業部 波多野 仁美さん(2023年入社)
希望面談・配属先決定
研修生の希望配属先と部署の要望をマッチング

当社では研修生本人と面談を行い、研修生の希望配属先と部署の要望をしっかりヒアリングして、各個人に合った配属先を決定します。一方的な配属はせず、合意の上で業務に就いていただくことを重視しています。

ココが良かった!
納得ずくで業務に入れます

人事担当の方とは入社前から配属について話し合う機会が多く、そのまま希望通りの部署に配属されました。全部門研修で他の部門についても知った後だったので、なおさら納得感が強かったです。

ソリューション開発事業本部 開発部 皆木 大河さん(2023年入社)
配属後の教育・サポート
配属後もキャリアアップに向けてサポート

配属後も能力開発のための研修を会社側で用意しているほか、業務に必要な資格取得を支援する取り組みも行っています。

2年目・3年目フォローアップ研修階層別研修社内勉強会

資格取得のためのサポート(取得に向けた社内勉強会、外部開催の技能講習・特別教育への参加、受験費用の補助、資格手当の支給)

<対象資格例>
電気工事士、電気工事施工管理技士、電気通信工事施工管理技士、電気主任技術者、電気通信主任技術者、陸上無線技術士、情報処理技術者、消防設備士、建設業経理士 ほか